三井住友信託銀行株式会社（取締役社長大山一也）は、上場企業におけるコーポレートガバナンスの対応状況の実態調査『ガバナンスサーベイ®2021』を実施致する。
本サーベイは、日本の上場企業のコーポレートガバナンスの対応状況を、俯瞰的に確認することを目的に2017年から毎年実施している。
昨年は、過去最大となる1,664社が参加、新たに開始した投資家意向調査は、投資家の声を理解し社内体制の見直し、改善につなげるために有用であるとの声を、参加企業から多数もらっている。
「コーポレートガバナンス・コード」の改訂、東京証券取引所の市場区分見直し等を受け、日本の上場企業は改めてコーポレートガバナンスの見直しが必要であり、本年はこれら最新のトピックスを反映した調査となっている。
