愛媛銀行は、本店で動物愛護センターが開催する犬の移動譲渡会を実施する。今回で11回目の開催。
http://www.himegin.co.jp/stockholder/news/2017/20170622_3.html
6月 22 2017
愛媛銀行は、本店で動物愛護センターが開催する犬の移動譲渡会を実施する。今回で11回目の開催。
http://www.himegin.co.jp/stockholder/news/2017/20170622_3.html
6月 22 2017
東邦銀行（頭取 北村 清士）では、平成21年7月、女性活躍推進施策の一環として、女性行員による「女性活躍推進プロジェクト」を結成し、女性の視点を活かした商品・サービスの提案などを行ってきた。
さらに今年3月から、女性活躍を含む『多様な働き方』をより一層推進する観点から、「ダイバーシティ推進プロジェクト」と改称し、活動を行っている。
今回、「ダイバーシティ推進プロジェクト」では、福島県の女性が働きやすい環境づくりに役立つ支援制度や女性特有の健康に関する理解向上を目指し、大塚製薬株式会社と共催にて「～男性にこそ聞いて欲しい！！～女性イキイキ健康セミナー」を開催する。行内外・男女問わず案内を行う。
6月 22 2017
株式会社富山第一銀行(頭取 横田 格)は、地域の中小企業支援を目的に株式会社ジェック経営コンサ ルタント(代表取締役 山瀬 孝)と業務提携致した。
これまで同行と株式会社ジェック経営コンサルタントでは補助金申請サポートを中心に連携していたが、今回の提携により「ＩｏＴ導入(生産性イノベーション)」、「販売促進」、「海外展開」 など、幅広い分野でのサポート提供が可能となる。
6月 22 2017
千葉銀行は、東京・室町の「ちばぎんひまわりギャラリー」にて、立体刺繍『北井 小夜子展』を開催する。
http://www.chibabank.co.jp/news/company/2017/0622_01/pdf/news20170622_01_001.pdf
6月 22 2017
山形銀行と山形県および山形県国際経済振興機構は、台湾において、中國信託商業銀行とともに「山形県台湾商談会」を開催する。
この商談会は、販路拡大を目指す県内食品関連企業および台湾進出を検討しているものづくり企業等への海外ビジネス支援を行うもの。一昨年から開催しており、計35社の県内企業が参加、のべ181件の商談が実施された。
6月 22 2017
中国銀行は、同行が株式会社山陽新聞社、および株式会社サンマルクホールディングスとともに実施する起業家・創業育成事業「岡山イノベーションプロジェクト２０１７」の主要事業である「岡山イノベーションスクール」「岡山イノベーションコンテスト」が、中小企業庁における「平成２９年度潜在的創業者掘り起こし事業」の認定を受けたと公表。
http://www.chugin.co.jp/up_load_files/news_release/1628_pdf_1.pdf
6月 22 2017
瀬戸信用金庫は、愛知県が主催する「輝く女性ソーシャルビジネスプランコンテストあいち2017」へ協賛する。
「輝く女性ソーシャルビジネスプランコンテストあいち2017」は、女性起業家や女性経営者等が行うソーシャルビジネスに関するビジネスプランの表彰を通じ、女性の起業や雇用の創出を目指すもの。
http://www.setoshin.co.jp/index.files/index_290622kontesutoaiti.pdf
6月 22 2017
佐賀銀行は、テレビ番組のキャスターや司会などで幅広く活躍しているフリーアナウンサーの一ノ瀬 裕子氏を講師に迎え、さぎん情報クラブ「リンクス」主催による「人前で自分らしく話す！『女性のためのステージ力アップ講座』」を開催する。
スピーチやプレゼンテーションなど、人前で話す際に「何だか自分らしくない」「うまく伝えきれてない」と不完全燃焼に終わることがあると思われることから、自信をもって自分の想いを表現するメソッドを学んでもらう。
また、参加者の仕事の悩みや人間関係などについて講師とのフリートーキングにより解消する女性向けの内容となっている。
6月 22 2017
佐賀銀行は、県内食品の販路拡大を目的とした「香港FOOD EXPO2017」への視察・商談ミッションを、佐賀県、さが県産品流通デザイン公社と共催にて派遣する。
アジアで最大規模の食品展示・商談会である「香港FOOD EXPO2017」への「佐賀県ブース」の出展に併せて、同展示会の視察・商談、現地スーパー等の流通現場視察を行うミッション団を派遣するもの。
6月 22 2017
佐賀銀行は、第18回「さぎん医療福祉経営セミナー」を開催する。
平成30年度の診療報酬、介護報酬同時改定、地域医療構想に基づく病床機能の転換など、各医療機関は制度動向を踏まえた対応が求められていることに注目。佐賀県内の医療機関を対象に、佐賀県健康福祉部医務課と株式会社日本経営より、地域医療構想を踏まえた医療機関の戦略、報酬改定への対応策について実例を交えて提示する。